申し込みはどのように行えばよいですか|月額定額サービス:2020年11月2日〜2022年3月6日

[2022年4月21日追記]
2022年3月7日より、お申し込み手続きはオンラインのみに変更いたしました。
店舗でのお申し込み手続きは承ることができません。

お申し込み方法

店頭でのお申し込みのみとなりますので、大変恐縮ですがサービス受付店舗へのご来店・ご契約をお願いいたします。
※電話、Email、Faxでのお申し込みはできません。(今後、オンラインでのサービス承り開始も予定しております。サービス開始後は、オンラインでもお申し込み可能となります。)

お申し込み可能時間

月額定額サービス受付店舗の営業時間中でのお申し込み・承りとなります。

→家具・収納用品の受付店舗はこちら
→ベビー・キッズ用品の受付店舗はこちら

お申し込みに必要な書類

お申し込みにおいて、以下のご本人様確認/お届け先住所確認の書類をご提示いただきます。
お申し込み時に以下の必要書類が確認出来ない場合は、お申し込みいただけませんので、あらかじめご了承いただき、事前のご準備をお願いいたします。
また、ご提示いただきました書類については、コピーを取らせていただき、契約開始から終了後全ての手続きが終了するまでの一定期間保管させていただきます。

本人確認書類 詳細 補助書類
運転免許証 ・顔写真、現住所が記載で各公安委員会発行で有効期限内のもの。(国際免許証は受け付けできません) 不要
在留カード(旧 外国人登録証明書)

外国パスポート
・氏名、生年月日、住所が記載で有効期限の記載があるものは有効期限内のもの。
・在留資格が「資格なし」の場合は受け付けできません。
日本国パスポート ・日本国政府発行の顔写真、氏名、生年月日が記載で有効期限内のもの。 必要
健康保険証 ・氏名、生年月日、住所が記載で有効期限の記載があるものは有効期限内のもの。
・国民健康保険証の場合、保険証発行元の市区町村と申込住所の市区町村が同一であること。
年金手帳 ・氏名、生年月日、住所が記載で有効期限の記載があるものは有効期限内のもの。
※表紙がブルーの年金手帳は「住所欄」がないため受け付けできません。

補助書類

店頭にお持ちの際は以下の有効期限内である原本のいずれかをご提示ください。
「補助書類」はすべて発行から3か月以内のものをご用意ください。

補助書類 詳細
公共料金の領収書 電気・ガス・水道・NHK受信料などの受領書
※住所の記載があり、領収印があるもの
官公庁発行の印刷物 納税通知書・納税証明書・印鑑証明書などの書類
※発行元の官公庁名の印字があるもの
住民票記載事項証明書(原本) 個人番号(マイナンバー)は印字なしで発行ください。
賃貸契約書・物件契約書 引っ越し先の住所が確認できるもの